X-Tech（クロステック）について

X-Tech（クロステック）とは、既存のさまざまな産業にIoTやAI、ビッグデータといった最新のテクノロジーを組み合わせて開発された新たな製品やサービス、またはその取り組みのことです。「X-Tech」は「X（エックス：掛け合わせる）」と「Technology（テクノロジー：技術）」を組み合わせた造語です。これまで限られた業界でしか活用されていなかった先端テクノロジーですが、今やX-Techは、さまざまな産業における生産性や利便性の向上に寄与しています。
X-Techによって新しく生み出されたビジネスは、一般的に「～Tech（～テック）」という名称で呼ばれます。例えば、金融とテクノロジーを組み合わせたFinTechや、農業分野におけるAgriTech、教育分野ではEdTechなどがあり、今では20種類以上の産業分野でX-Techが活用されています。

近年になってX-Techの注目度が高まっている理由は、主に以下の３つです。
 
1       技術の進歩に伴い、インターネット領域だけで完結するビジネスが増えた
2       スマートフォンなどの普及により、企業が消費者の顧客情報を集めやすくなった
3       IT製品やサービスの低価格化で企業の導入が加速している
 
このように、X-Techの注目度が高まった最大の理由は、技術の進歩といえるでしょう。それにより、アナログ分野とIT技術が組み合わされ、産業のデジタル化が進み、企業においても消費者においても、インターネットやITがより身近な存在となったことがX-Techの普及が進んでいる大きな理由です。

現在、急速にさまざまな分野で活用が進んでいるX-Tech。ここでは、5つの産業分野ごとに代表的な事例やモデルケースをご紹介します。具体例を知ることで、実際にX-Techをとり入れるメリットについてより深く知ることができます。

FinTech（フィンテック）では、金融とテクノロジーを融合させることで、すでにキャッシュレス決済サービスや送金・割り勘アプリ、クラウドファンディングといった数多くの新規サービスや製品を生み出しています。
フィンテックの起源は、1998年米国で設立・事業化されたインターネット決済サービス「ペイパル（PayPal）」にあると言われていますが、本格的にわれわれの暮らしの中に浸透し始めたのは、00年代後半以降のスマートフォンの普及が大きな要因の一つであるとされています。
 
FinTechの具体例として、SBIホールディングス傘下のSBIレミットは、国際送金サービスを完全オンライン化させたことで、煩雑な手続きと高額な手数料という従来の課題解決に成功しました。同社の送金サービスを使えば、10分の1の手数料で、1営業日以内に12ヶ国もの国に送金が可能です。

AgriTech（アグリテック）は、ドローンやAI、IoT、ビッグデータなど、農業領域でICT技術を活用し、農業を活性化しようという取り組みです。農作業は種まきや植え付け、収穫など多数の工程が必要ですが、農作業ロボットやドローン、IoTなどを活用することで、より効率的な農業経営が可能になります。農業従事者が高齢化、減少している現在、ますますAgriTechの活用は重要と言えます。
 
セラクが提供する「みどりモニタ」は、農場の環境を自動的に計測・記録し、そのデータを遠距離からでも確認できるモニタリングシステムです。ビニールハウス内に専用のセンサーを設置するだけで、農産物の育成状況をデータとして把握できるほか、クラウド上に蓄積したデータを栽培に役立てられます。

EdTech（エドテック）は、テクノロジーを用いて、教育分野にイノベーションを起こすビジネスやサービス全般を指します。例えば、タブレットを使った授業の展開や、オンラインスクール、VR体験学習、学習管理システム（LMS）の活用などがEdTechにあたります。
 
リクルートマーケティングパートナーズが提供するオンライン学習アプリ「スタディサプリ」は、数あるEdTechサービスの一つです。スマートフォンやタブレットから問題を解いたり、講義の動画を見たりできるため、現在では全国の教育機関や自治体で広く展開されています。

HRとは人事分野における総称として使われる言葉であり、広く人事戦略や人事部を指す言葉。そのため、HRTechは一般的に人事分野の革新的な技術進化を指す言葉として使われています。人事や人材の分野にテクノロジーを組み合わせる取り組みであるHRTech。最近では、勤怠管理システムや採用管理システム、タレントマネジメントシステムなど多様なサービスが登場しています。
 
その中の具体例としての「MOCHICA（モチカ）」は、中途人材紹介事業を展開するネオキャリアが提供する採用管理システムです。LINEと連携して求職者や応募者と連絡がとれるため、メールや電話がつながらないという課題を解消できます。

具体的な取り組みとしては、e-Tax（国税電子申告・納税システム）によって税金の申告や各種申請がオンラインによってできるようになったことなどが挙げられるでしょう。スマートシティの推進などもGovtechの一つです。民間企業だけでなく、国としてもX-Techへ幅広く取り組んでいます。

AdTech（アドテック）とは、インターネット広告にかかわる技術全般を指す言葉です。これまではマスメディアを中心とした広告市場が拡大していましたが、インターネットの普及により、主戦場がリアルからWebへと移り変わりつつあります。
 
サイバーエージェントは、400人以上のクリエイターが在籍する広告制作事業を展開しています。AIによる成果予測に力を入れているほか、広告の効果を一目で確認できる「CA Dashboard」というツールの提供中です。

Pettech（ペットテック）とは、ペット分野に対してITやAIなどのテクノロジーを組み合わせる取り組みです。新型コロナウィルスの影響で家にいる時間が多くなった事や、健康医療などの技術進歩もあり、ペット市場全体で需要の増加が見られています。

いかがでしたか。ここまでX-Techについてご紹介してきました。FinTechやAgriTech、EdTechなど、現在多くの分野でX-Techの活用が進み、今までにはなかった商品やサービス、仕組みが生まれています。それは企業と顧客の双方にメリットがあるからです。既存のビジネスがテクノロジーと融合すると、生産性向上やコスト削減など多くの恩恵をもたらしてくれます。また政府は、社会全体のDX化に力を入れており、その一環としてX-Techの推進も行っています。民間企業へのDX化やクロステックを浸透させる取り組みを進めると同時に、手続きのオンライン化やマイナンバーカードの活用など、行政のDX化も実施。積極的にクロステックの技術を取り入れています。
まだ発展途上にある分野も多いものの、テクノロジーのさらなる進歩により、今後はますます便利で快適なサービスや製品が増えていくことでしょう。X-Techの波に乗り遅れないよう、市場が成長期にある今のうちに準備を進めておきたいところです。特に、自分が目指す企業・業界のX-Techとの関連や取り組みについて、常に情報収集しておくことは重要です。
 
参照先：
https://www.cross-m.co.jp/column/digital_marketing/dmc20221007/
 
https://lift-mktg.com/dx/5363
 
https://www.hancho.jp/column/what_is_xtech
 
https://type.jp/et/feature/23554/